大山駅の住みやすさ完全ガイド
おおやま 東京都 板橋区
データ更新日:2026年7月1日
大山駅はこんな街
大山の住みやすさをひとことで言うと
板橋区にある東武東上線の単独駅で、小学校が道路距離約286m、中学校が約468mとどちらも近い位置にあります。水害は0.5〜3m未満のレベル3で、この区間では浸水想定の区域に入る駅です。地震は増幅率1.66のレベル2です。
交通・アクセスの実際
停まるのは東武東上線の1路線だけですが、周辺は板橋区役所前(約0.7km)、中板橋(約1.2km)、下板橋(約1.2km)です。板橋区役所前では三田線に乗り継げます。中板橋・下板橋は同じ東武東上線の駅です。駅前から続く商店街が長く、日常の買い物は徒歩で完結しやすい区画です。
価格から見たこの街
板橋区エリアの目安として、中古マンションは1㎡あたり約73.9万円、戸建ては約5,875万円。戸建ては四半期104〜171件と母数が厚く、5,100万円から6,500万円の範囲に収まっており、目安として使える水準です。マンション単価は2022年初の67.2万円から直近80.0万円へ上昇しています。区単位の集計に基づく目安のため、個別条件は現物で必ず確認してください。
学校・子育て環境
駅から近い公立小学校は板橋区立板橋第六小学校(直線約275m/道路距離約286m・徒歩4分前後)、中学校は板橋区立板橋第一中学校(直線約293m/道路距離約468m・徒歩6分前後)です。小学校が約286m、中学校が約468mで、どちらも徒歩10分未満に収まります。中学校は約0.7km離れた板橋区役所前も最寄りとしており、板橋区役所前の道路距離約495mに対して大山は約468mとわずかに近い側です。小学校は大山だけが最寄りとする学校です。ただしこれは駅を起点にした距離であり、通学区域を示すものではありません。板橋区では丁目・番地によって指定校が分かれるため、実際に通う学校は住む場所によって変わります。物件を検討する際は、その住所の指定校を板橋区の通学区域一覧で必ず確認してください。なお特別区には学校選択制や特認校制度を設けている区があり、区内の他校を選べる場合があります。制度の有無は区によって異なるため、あわせて確認してください。また東京都では公立小から私立・国立の中学校へ進む割合が都全体で約2割あり、区によって差があります。中学受験を選ぶ場合、公立中学校までの距離は判断材料になりにくい点にご留意ください。
治安・安全性・災害リスク
注意点として、水害はレベル3(0.5〜3m未満)で浸水想定区域に含まれます。ハザードマップで住まいの想定深さと避難経路を確認し、1階部分の使い方もあわせて検討してください。火災保険の水災補償の要否と保険料は見積もりで必ず確認してください。土砂はレベル1です。地震は増幅率1.66のレベル2で、揺れやすさはやや高めです。建物の耐震性能は確認しておきたい要素です。この駅で判断の中心になるのは水害です。約1.2kmの中板橋と約1.2kmの下板橋のうち、中板橋は水害が区域外で、同じ路線の近い駅どうしでも浸水想定の有無が分かれます。地震は東上本線のレベル2にあたる20駅のなかで上位25%に入るため、レベル2では高い部類です。0.5〜3m未満は床上浸水に達しうる深さなので、商店街沿いの1階部分をどう使うかは、住まいの形とあわせて考えておいてください。揺れやすさと浸水の両方に触れる駅なので、保険と耐震性能のどちらも確認の対象になります。なお『大山治安』もよく調べられますが、当メディアは治安の公的な数値データを持たないため、良い悪いの断定は避けます。気になる場合は昼と夜の両方で現地を歩いて確認を。判断に迷えばLINEで個別にご相談ください。中立な立場で一緒に整理します。
大山を「住みにくい」と感じるのはこんな人
浸水想定の区域を外して探したい人、揺れやすさをできるだけ抑えたい人、商店街の人通りを負担に感じる人には、条件面で折り合いが必要な駅です。
大山の住みやすさが向いているのはこんな人
小中学校とも徒歩10分未満の距離を重視する子育て世帯、買い物を徒歩で完結させたい人、板橋区で価格を抑えたい人に向いています。
学校・教育環境
| 区分 | 最寄りの公立校 | 距離 | 徒歩の目安 |
|---|---|---|---|
| 小学校 | 板橋区立板橋第六小学校 | 275 m | 徒歩約4分 |
| 中学校 | 板橋区立板橋第一中学校 | 293 m | 徒歩約4分 |
※駅からの直線距離をもとにした最寄りの公立校です。実際の通学区域(学区)とは異なる場合があります。
出典:国土交通省 国土数値情報(学校データ P29)
交通アクセス
周辺駅との比較
不動産相場
出典:国土交通省「不動産情報ライブラリ」
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※区域外であっても、雨の降り方や土地利用の変化等により、地図に示された区域以外で浸水・被害が生じる場合があります。
出典:国土交通省(更新日:2026年7月3日)
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